本庶佑氏の警鐘

ノーベル医学生理学賞を受賞した本庶佑氏の、ノーベル・スピーチ後の記者会見の内容が、胸を打ちました。
HPVワクチン（子宮頸がん予防ワクチン）についてのコメントが求められた際の、その返答です。
「マスコミはきちんと報道していただきたい。（略）ワクチンの副作用というのは、一切証明されていない」
「世界で日本だけ、若い女性の子宮頸がんの罹患率が増えている」
「マスコミは、ワクチンによる被害を強く信じる一部の人たちの、科学的根拠のない主張ばかりを報じてきた」
「はっきり言ってマスコミの責任は大きいと思う。（略）今からでも遅くないから、きちんと報道してほしい」
以上は、HPVワクチン問題についての活動が世界的に評価されている、村中璃子氏の記事から引用しました。
この重大な発言は、日本のワクチン行政やマスコミに対して「激震」とも言える影響を与えたはずです。
ところが、村中氏も述べているように、日本のメディアはいまのところ、本庶氏の発言を報じていません。
沈黙を守っているメディアは、いま何を考えているのでしょう。考えられる可能性は、
（１）影響力の大きい本庶氏の発言を、このタイミングで否定するのは得策ではない。黙殺あるのみだ。
（２）今後どのようなスタンスをとるかは、厚労省や他のメディアの動向を見ながら、慎重に決めたい。
（３）HPVワクチン問題を、ゼロベースで検証する機会かもしれない。この際、真面目に考えてみよう。
学会や国際機関がいくら非難しても動かなかった国は、もはや積極的勧奨接種再開のきっかけを失っています。
だからこそ、本庶氏の発言を千載一遇のチャンスと考えなければなりません。
弱いくせに重い腰を上げるには、この機会を利用するしかないのです。厚労部会長には協力をお願いします。