新型コロナは、首都圏や沖縄・関西・福岡のみならず、熊本も感染者数がドンドコ増えています。
「5大臣（御大尽）会合」が開かれ、ついに熊本にもマンボウが適用されることになりました。
政府が打ち出した「中等症以下の感染者は自宅療養」という原則に対しては、批判が集中しています。
誰もが心配するのは、自宅で病変が急変した場合に迅速な医療対応が受けられるかということです。
この点について田村厚労相は、「往診に関して（診療報酬の）加算によって積極的に進める」と述べました。
これはつまり、「医者にボーナス出して働かせるから大丈夫」という、まことに遺憾な考え方です。
こんなことだと、自宅療養を基本とする方針がうまくいかなければ、それは医者のせいだと言われかねません。
自宅療養の患者が増えて往診にエネルギーが割かれると、その代わり、外来など別の部署にしわ寄せが来ます。
たとえ病床稼働率は減らせても、外来診療のパワーが奪われることにならないか、それも心配になります。
熊本市は、自宅療養者が受診できる医療機関リストを整備するため、各医療機関に意向調査を行いました。
当院は、一般診療と発熱外来とワクチン接種で手一杯なので、現時点ではリスト入りを申し出ませんでした。
しかし今後、感染者がさらに増えて自宅療養者だらけになった場合、「感染者外来」が必要になるでしょう。
首都圏の医療機関ではすでに、そんな状況になっているのかもしれません。ひっ迫するのは外来も同じです。