昔、「クイズ100人に聞きました」って番組がありましたね。当時としては斬新な企画で、面白かった。
その後、二番煎じを狙った番組やコーナーが続出し、もはやクイズの形式としても定番になりました。
100人に聞いた程度で統計学的に有意と言えるのか、などと噛みつく必要はありません。そんなの百も承知。
「クイズ、そこら辺の100人に聞いたらどんな答が多かったでしょうか」という意味なのです。
その意味では、「クイズ5、6人に聞きました」っていうウッチャンナンチャンのパロディでも同じこと。
いずれも、面白ければそれでよいのです。
一方で、公的機関や企業が、意識調査やマーケティングリサーチとして行うアンケートは、厳密であるべき。
調査対象の選び方はもちろん、質問内容が恣意的・誘導的でないか、さらに結果の解釈も重要です。
いま話題なのは、総務省がネットで行った「携帯違約金上限」アンケート調査でしょうね。
6000人を対象とした調査結果を元に、「上限は1000円にすべき」という提案をぶち上げ、紛糾しています。
アンケートの詳細は近日公開とのことですが、報道から私が想像した設問と回答率を単純化すれば、こうです。
質問：携帯電話の契約途中解約の違約金の上限として、あなたは次のどの金額が良いと思いますか。
回答：9500円（2割）、5000円（2割）、3000円（2割）、1000円（2割）、1000円未満（2割）
この結果を踏まえて総務省は、「利用者の8割が、上限1000円なら許容する」と解釈したわけですか。
なるほど、ウソではない。詭弁というか、屁理屈というか、最大限の恣意的解釈ですね。
でもその論法を使うなら、「利用者の100％が、違約金無料を許容する」とも解釈できますけどね。